日清食品陸上部が縮小!他の実業団選手も引退増加か?実業団陸上の実情とは?

日清食品陸上部が、大幅に人員を削ったのは記憶に新しい。

今、実業団に何が起きているのか。

円満退部でなければ移籍は認めない

選手が他企業に移籍するには「退部証明書」が必要となっています。

日本実業団陸上競技連合は、この「退部証明書」を持つものが円満移籍者としていますが、円満移籍者でないと無期限での登録すら認めない決まりがあります。

為末大選手のコメント

「実業団選手は会社員。(中略)所属先が認めなければ無期限に移籍できない現状は行き過ぎです」と話しています。

選手の能力を高めるためには指導者との相性もあるといいます。

移籍して伸びる選手もいるのに、この決まりが選手の可能性すら閉ざしていると言われています。

嫌がらせも

移籍に対するハードルはやはり高い。

日本代表経験のある男子選手(34)は22歳の時に初めて移籍を経験した。

トラックとロードレースの両方に力を入れたいとして監督に申し出たがすぐに「嫌がらせ」が始まったといいます。

人事部から給与の過払いを理由に数十万円の支払いを命じられたが抗議し請求はなんとか取り下げられたといいます。

移籍するに当たって、移籍先と旧所属先の合意で2年間は実業団の大会には出ないということで移籍が決まったといいます。

しかし、移籍してまだ間もない26歳の時にも転機が来た。

慕っていた監督が内紛で退部し移籍を申し出た。

何度出向いても新監督と陸上部長からの許可は降りなかったといいます。

今は、実業団連合非加盟のクラブチームに所属しているといいます。

選手に沿った制度ができれば、選手の移動もしやすくなるでしょう。

実業団連合は昨年末に「真摯に(見直し)検討を始めたい」と話したがいまだに解決策は提示されていません。

また、別の問題で移籍や退部せざるえない状況もあります。

企業の方針

実業団に所属しているとは為末大さんがおっしゃるように会社員であるということ。

利益が上がっていない。

他の事業に力を入れる必要がある。

といった企業ごとに問題を抱えている場合、陸上部とはいえ、そこは企業の1部門と考えている企業は多いのではないでしょうか。

採算が取れなければやはり部の縮小をしたり廃部や移籍を推奨する企業も増えて来るでしょう。

選手がよりよい選手生命を送るためにも自由に移籍できる制度が出来てくればいいですね。

感想

日清食品陸上部が縮小!他の実業団選手も引退増加か?実業団陸上の実情とは?についての情報をまとめましたがいかがだったでしょうか。

選手が活動しやすい制度を作らなければ、今後実業団から大迫傑選手のようにプロに転向したり、クラブチームに所属するものが増えていくでしょう。

選手の自由を尊重した制度に早く変わることを望んでいます。

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